新しい公式ファンサイト「新しい地図」を立ち上げた元SMAPの稲垣吾郎(43)、草なぎ剛(43)、香取慎吾(40)の独立3人組。新たな所属事務所となった「CULEN」の代表はやはりあの人物だったことから、大逆転の猛反撃が始まるのか。
22日に開設され、話題を集めている「新しい地図」だが、「会員規約に3人が新しい会社『CULEN』に所属することが記されていました。独立から当面はフリーで活動するともみられていたので、ある意味驚きでもありました」と芸能プロダクション関係者。
さらに注目なのは、この会社の代表取締役CEOが、SMAPの育ての親である元マネジャー女史だったことだ。
「ジャニーズ事務所を昨年2月に退社して以降は、芸能関係からは一線を置くとみられていましたが、結局はすぐに3人と合流した形です。会社は昨年の7月に立ち上がっていますから、独立・合流の絵図はそのころから描かれていたということでしょう」と続ける。
そして、この会社の設立目的には、「日本コンテンツの海外発信事情」「日本伝統文化の海外発信事業」という項目がある。マネジャー女史は中国系企業と連携していることが伝えられているだけに、独立3人組の今後の活動の方向性も浮かんでくるようだ。
「3人はインターネットでの画像使用を解禁しました。これまでは事務所の方針でネットへの画像掲載は不可でしたが、これで3人は出演番組が少なくても露出を増やすことができます。実際、すでにAbemaTVでの特番出演で3人が共演することが決まり、ファンを喜ばせています」と芸能サイト編集者は語る。
香取ら3人も本格的に動き始めた © zakzak 提供 香取ら3人も本格的に動き始めた
「こうした動きもマネジャー女史の“戦略”でしょう。これまでにも中国進出などが指摘されていましたが、公式ファンサイトも海外会員向けの仕様もあり、視線はすでに海外に向かっています。すでに海外の映画などにも動きを仕掛けているそうです」と前出の芸能プロ関係者。
「海外進出とウェブ解禁。これは密接にリンクしている。海外で活動する様子をネットなどで配信すれば、情報が薄くなることもない。ここにも“戦略”が見え隠れしている。さらに二の矢、三の矢が放たれるのだろう」と前出芸能サイト関係者。
「新しい地図」を運営する会社「アルム」の代表を務める坂野哲平氏も注目の存在だ。「前身会社はデジタルコンテンツの配信などで芸能界でも業績を伸ばしているところでしたが、医療業界に転身。芸能と一線を画すとみられていただけに、この参画は重要。会社の主要株主には日本テレビやTBSの名もあり、今後の動きにつながっていきそうだ」と続ける。
22日に開設され、話題を集めている「新しい地図」だが、「会員規約に3人が新しい会社『CULEN』に所属することが記されていました。独立から当面はフリーで活動するともみられていたので、ある意味驚きでもありました」と芸能プロダクション関係者。
さらに注目なのは、この会社の代表取締役CEOが、SMAPの育ての親である元マネジャー女史だったことだ。
「ジャニーズ事務所を昨年2月に退社して以降は、芸能関係からは一線を置くとみられていましたが、結局はすぐに3人と合流した形です。会社は昨年の7月に立ち上がっていますから、独立・合流の絵図はそのころから描かれていたということでしょう」と続ける。
そして、この会社の設立目的には、「日本コンテンツの海外発信事情」「日本伝統文化の海外発信事業」という項目がある。マネジャー女史は中国系企業と連携していることが伝えられているだけに、独立3人組の今後の活動の方向性も浮かんでくるようだ。
「3人はインターネットでの画像使用を解禁しました。これまでは事務所の方針でネットへの画像掲載は不可でしたが、これで3人は出演番組が少なくても露出を増やすことができます。実際、すでにAbemaTVでの特番出演で3人が共演することが決まり、ファンを喜ばせています」と芸能サイト編集者は語る。
香取ら3人も本格的に動き始めた © zakzak 提供 香取ら3人も本格的に動き始めた
「こうした動きもマネジャー女史の“戦略”でしょう。これまでにも中国進出などが指摘されていましたが、公式ファンサイトも海外会員向けの仕様もあり、視線はすでに海外に向かっています。すでに海外の映画などにも動きを仕掛けているそうです」と前出の芸能プロ関係者。
「海外進出とウェブ解禁。これは密接にリンクしている。海外で活動する様子をネットなどで配信すれば、情報が薄くなることもない。ここにも“戦略”が見え隠れしている。さらに二の矢、三の矢が放たれるのだろう」と前出芸能サイト関係者。
「新しい地図」を運営する会社「アルム」の代表を務める坂野哲平氏も注目の存在だ。「前身会社はデジタルコンテンツの配信などで芸能界でも業績を伸ばしているところでしたが、医療業界に転身。芸能と一線を画すとみられていただけに、この参画は重要。会社の主要株主には日本テレビやTBSの名もあり、今後の動きにつながっていきそうだ」と続ける。
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